まーねこブログ
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復興税としての消費税増税。
まーねこです。

震災からの復興に関して、消費税の増税が検討されていますが、皆様はどのようにお考えですか。
もちろん賛否両論あるのは結構なことで、全体で合意を得た着地点を見い出すための、適切な意見交換はとても大切です。

しかしながらネット上では、まったく的を得ていない「増税、(°Д°)ハァ?」だけ、みたいな批判が多いので、あえて書いてみました。


まず、復興のためには巨額の資金が必要ですが、それは2011年度の一般会計の枠組みのなかでカバーしたり、特別会計のどっかからひねり出したりなどということはまず無理です。そんなことをすれば、他の事業が破綻してしまいます。それに、めでたく復興してしまえば復興資金は必要なくなるわけですから(そういう日が早く来るといいですね)復興のための個別の会計、あるいは基金という形で、一般会計、特別会計とは別個に運営するのは理にかなっています。
しかも、早く被災地にお金を回すため、できる限り急いでお金を集めなければいけません。そのスピード感を実現するため、お金の調達は、国または地方自治体で発行する債権(復興債)で手っ取り早く現金を調達し、その償還(返済)に増税した分の税収をあてがうというのもこれまた理にかなっています。

・・・というのが、私の見解。


①3%分値上げされても、本当に被災地支援に使われるか解らない、という意見

被災地支援に正しく使われるかどうか、というのは増税とは別の問題です。それは、復興債で調達した資金が正しく使われていることをチェックする、ということです。
ですので、ここでは増税した3%分が、復興債償還のための分として正しく切り分けられることが可能か、という観点で考えます。
そもそも現在の消費税というのは5%ではなく4%なのです。(国税庁のタックスアンサーで調べてみてください)なぜ5%で徴収されるかというと、国税の25%(=税率にすると1%)を地方消費税として付加していることによります。現状でもそういった形で徴収されているため、消費税(国税)4%+地方消費税1%+復興税3%という「色分け」をつけての徴収は可能のはずです。


②増税する前に歳出削減などやるべきことがあるだろう、という意見

ごもっともです。私もそう思います・・・が、そんなことをしていたら、復興債の発行がどんどん遅れてしまいます。「実際にやってみないとわからない歳出削減」と「ある程度見通しのたつ消費税増税」では、どっちが復興債の信用の裏づけになるでしょう?
復興債も債権として発行するからには、健全な財源により信用が担保されていなくてはなりません。日本も原油ががっぽり採れるような国だったら良かったのですが。
もちろん、だからといって歳出削減をしなくていいかというとまったくそうではなくて、国家存亡の危機にあるという緊張感のもと、引き続き歳出削減に努めなくてはなりません。


③増税する前に埋蔵金の放出や国有財産の売却をすればいいだろう、という意見

そりゃ無理です。埋蔵金・・というか国庫金ですが、これを全部吐き出したとすると、日本の信用力はガタ落ちになります。当然未償還の国債も山ほどあるわけで、それらの償還に問題がある、それ以前に「問題がありそう」という懸念が生じただけで、日本経済は
もとより世界全体の経済は大パニックになります。貯金を全部吐き出して借金をするバカは居ないわけで、ある程度は貯金を残しておきながら借金をするものです。それから国有財産の売却ですが・・・今の日本で誰が買うんですか?地価の暴落を生み出しますよ?それこそ中国の思うツボです。


④ドイツの「連帯税」のように累進課税とすべきでは、という意見

確かにそうですね。しかしながら、所得が確定する2012年1月まではちょっと待てないですね・・・2010年の所得額を算出基準として2011年度の税額を決定しますか?悪い方法ではありませんが、やはりスピード感が足りません。また、システムが煩雑になるのは否めませんね。また、節税対策されちゃったらどうします?1年たってフタをあけてみたら、足りませんでした~ではお話にならないし、現にドイツはそうなっちゃったんで、東西ドイツの併合から20年を経てもまだ課税が続いているのです。
また、直接税とすると課税所得は少ないけど大金持ち、という人からがっぽりむしりとることは出来なくなっちゃいますよ?お金持ちはだいたい消費も荒いので(偏見?)消費税として課税するのは間違ってないと思います。(ベストかセカンドベストかはさておき)

⑤被災者の人にも負担がかかるじゃないか、という意見

税還付なり課税控除なり給付なりでカバーすればいいかと。コンビニの買い物の消費税とかは難しいけど、高額商品の取得(特に、被災者の方の、家や家財道具など生活再建のために購入した高額品)については、レシート・領収書ベースでの確定申告で還付をしてもいいでしょう。給付は所得ベースになってしまうから、給付の行為そのものは簡単ですが、公平性という点では疑問が残りますね。所得ベースでの給付(補填)だと「収入は少なかったけど貯金を吐き出して生活再建のためにいろいろ買ったひと」が損してしまいますからね。


私の個人的な意見としては、今回の菅内閣は、まぁいろいろとお粗末な不手際が山積していますが、税制に関しては80点くらいをあげてもいいと思いますよ。以前に「地震被害による雑損を(年調済みの)2010年の所得で控除していい(=すぐに税還付が受けられる)」という決定はかなり早かったですからね。ちなみにこのニュースでも「金持ちばっかり得する」みたいな誤った批判が多くて私は辟易していたのですが・・・。(税還付が受けられるのは税金を納めた人で、税金を納めてなければそもそも還付もされんだろう、ということ)



・・・・てなことを考えながら、統一地方選の候補者を見てると、けっこう面白い(笑)
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期日前投票にいってきました。
まーねこです。

来週の日曜日はオープンカークラブ「O.P.E.N.」のツーリングに行ってしまうため、昨日の22日の土曜日に衆議院選挙の期日前投票に行ってきました。

ちょっとだけ自慢なのですが、まーねこは二十歳で選挙権を得てから20年近く(苦笑)、いままで「国政選挙」はサボったことが無いのですね。(市議とかの地方選挙はすっぽかしたことがあります・・・すんません)


衆議院選挙の小選挙区、比例区については無事投票を終えることができましたが、茅ヶ崎市役所の期日前投票所では、同時に投票されるハズの最高裁判所判事の国民審査の投票が行われてないですよ????

・・・・というのを、今朝になって気が付きました(苦笑)

いろいろ調べてみると、国民審査の期日前投票は23日(今日だ!!)からなんですね。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090819-00000042-san-pol

衆議院選挙での期日前投票は告示の翌日(19日)から可能ですが、国民審査は違うんですね。
一緒にすればいいのに!!


ちなみに、まーねこは、衆院選は支持している政党・候補者に投票していますが、国民審査はいつも全部の判事に「×」をつけることにしています。

なぜかといいますと、評価して信任/不信任を決めるというパブリシティが十分に行われているとは言いがたく、いま得られる情報も少なくそれだけで信任票を投じることはできない、と考えていますので、全員「×」なのです。

ちなみに、最高裁判事の国民審査は憲法に規定されていて、実際に運用するための法律もあり、任命の最初の衆議院選挙で国民審査が行われ、10年経過したらまた再審査が行われる・・・・というシステムなんですが、ハッキリ言って皆さんご存知ですか?

そもそも、最高裁判事を国民審査で信任する意義もよくわからないですし、何のために国民が審査するのかというところから、みんなで考えてシステムを決めていく必要があるのではないでしょうか。
衆議院選挙と投票日が同じなのに、期日前投票の開始日が違うなんて、システムがおかしいとしか言えないじゃないですか。

たとえば、「×」を投じられた判事が罷免される、というシステムではなく、「○」を総投票数の50%以上かつ有権者数の40%以上を得票しないと罷免されるというシステムにしたらどうでしょう?

もちろん、クリアしなければならないハードルも多いと思います。「国民が判断の材料にする情報が、偏りがなくパブリシティされており、それらには誰もが確実にアクセスできる状態にある」ことが大大大前提です。


憲法で決まっているから・・・・確かにそうかもしれません。

ただ、アメリカ押し付けの戦後憲法にたまたま記載されているだけで、意味も無い国民審査を「形だけ行っている感」がとても強いじゃないですか。 それでいいんでしょうか?
国民審査にかかるコスト(税金ですよ税金!!!)だってバカになりません。

憲法改正というと、とにかく9条で大騒ぎしてばかりですが、憲法公布後の時代の流れの後、実態に合わなくて見直しが必要なものもあると思うので、そろそろ日本人も憲法改正について前向きに議論すべきだと思います。

皆さんはどうお考えでしょうか?
主権在民、つまり、政治のキャスティングボートを握るのは、マンガオタクの総裁でも、死んだ人から献金された代表でもなく、国民ひとりひとりであることを意識しなければならない時期にきたのではないでしょうか。
祝いは終わった。さあ働こう!
まーねこです。

一つ前の「まーねこ日記」で使った、「祭りは終わった・・・」のタイトルですが、1940年に皇紀2600年記念にて執り行われた数々の記念式典のあとに、日本各地で掲げられた国家スローガンのポスターに使われた「祝いは終わった。さあ働こう!」から取っているわけなんですね。

この「祝いは終わった。さあ働こう!」をYahoo!で検索しますと、上位にこんなページがヒットしまして・・・。
http://www.geocities.jp/jouhoku21/heiwa/nw-2600.html

> 「皇紀2600年」というのは国ぐるみの歴史のねつ造である。
>そのねつ造の上に、世界を天皇を統治者とする一つの家とするというスローガンが掲げられ
>アジアへの侵略戦争に国民をかりだしていったのだった。

>このページは大阪市学校園教職員組合城北支部が作成しています


このページの間違いについては突っ込みどころが多すぎて、ひとつひとつ指摘するとそれだけで終わってしまうので、それはしませんが、こんなうがった解釈を、仮にも教育者がWebサイトで公開していいのか・・・と驚きます。この人たちは、学校で子供たちに、どのような歴史教育をしているのかと。
参考資料の著者の藤原彰氏も、元中国戦線の士官だった「発言の重み」を武器に、ウソの歴史事実(従軍慰安婦問題とか)を、次々と自著で展開していた人物ですよね?

私は自分の子供を、こんな教師がいる学校には絶対に行かせたくない。

歴史教育というのは、ただただ、すべての事実のみをクリーンな形で教え、そこから何を思い何を考えたかについて、個々人の意思を尊重し意見を交換しあうべきものであって、教師や教師の属する団体が主張する歴史解釈を、子供たちに強制するものではあってはならないと、私は考えます。


私の個人的な意見と認識ですが、日本の今の繁栄の礎には、戦地に赴き大義に散花された方や、戦中戦後の労苦に堪え忍ばれた方々の、言葉にし難いご苦労があったからであって、それに対しての感謝の気持ちを忘れないこと大事だと思っています。私は、自分の親や祖父母、曽祖父母に対して、「苦しい時代を生き延びてくれてありがとう」、と思わずにはいられません。これって、左翼主義に言わせれば、「過去の美化による軍国主義への回帰」なのでしょうが、それは違いますよね?

いわゆる「自虐史観」によって、「日本の歩んできた道はすべて間違いだ」という主義のもとに、自らの祖先への感謝まで黙殺されていないでしょうか? それが「人に感謝する」という人間としての基本的な機能まで忘れてしまうのではないかと恐れています。

それを忘れたとき・・・・日本は、どの国にも感謝しない国になり、よその国からは「とても傲慢な国」と見られ、どの国からも感謝されない国になってしまうのではないでしょうか。


話を戻しますが、歴史教育とは何でしょう?

この高度情報化社会の現代に、「歴史の建て直し」と称して、国策に都合の良い歴史認識、解釈を捏造し、1冊の「国定教科書」のみで歴史教育を行うような、民主国家とは程遠い言論統制国家は別ですが(隣の国ですよ!!)、ひるがえって見て、日本の歴史教育は正しいものでしょうか?

日本の義務教育では近代史をほとんど教えていないのではないでしょうか?
(少なくとも、私の中学時代は「入試に出ないから」という理由で、明治維新以降の近代史を一切教えませんでした)

歴史教育とはすなわち、正しい歴史を知ることで、「今に役立てる」ということではないでしょうか。
今の時代に「正しい国際関係」を構築するための、正しい知識と歴史観をもつのが歴史教育の目指すところなのであって、それには現代と密接に結びつく近代史の教育が不可欠です。

まるでダジャレのような語呂合わせで、歴史イベントの西暦を覚えるのが歴史教育ではありません!
そもそも、入試における歴史の試験がそうなっているから仕方が無いのですがね。

ここはズバリ、教育改革を主張したいのですが、中学の「日本史」「世界史」の授業を廃止し、「社会」を「政治・国際」「経済・金融」「近代史」に細分化し、「英語」を半分にして「英会話」を新設してはどうでしょう。必要な専門知識は民間から登用すればよろしい。(そもそも、その学校に所属する教師しか教壇に立てない、という固定観念こそ間違っている)

「学力試験での採点者がラクできる試験の仕組み」のための授業ではなく、国際化社会に通用する豊かな知識を持ち、正しい判断ができる人物を育成する授業・・・・あたりまえのことだと思いませんか?
今日、日本は韓国に負けました。
まーねこです。

本日の産経ニュースで報じられたニュースです。

『危機克服へ非常経済会議 「準戦時体制」と韓国』 
http://sankei.jp.msn.com/economy/finance/090108/fnc0901081004009-n1.htm

>会議は「戦時に準じる体制」を取り、大統領主導で省庁の枠を超えた
>統一的で迅速な経済運営を行うのが目的。
>中小企業や金融・構造調整、雇用創出・社会的セーフティーネットなど
>分野別に重点政策の推進に当たっていく。

かたや日本での話題はというと、いまだに「定額給付金」の話ばかり続けている。そのおかげで、金融政策どころか、あと2ヶ月ちょっとで終わる今年度(!)の補正予算すらまだ国会を通っていない。

給付金の話はもういい!!いい加減あきらめろ!!!
少しは韓国を見習って欲しい。

まったくもって、日本人として、こんなに恥ずかしく、情けなく思ったことはここ近年ありませんでした。
今日、まさに日本は韓国に敗北したのであります。

今の日本に必要なもの、それはまさに激流の世界経済に流されないスピードと正確無比な舵取りであり、そのためには政府と各省庁、中央銀行の密接な連携が必要である、とは以前の日記にも書きました。

まーねこも、きわめて当たり前のことを書いたつもりでしたが、その実現を韓国に先を越されるとは、まったくもって予想外でした。日本の与党政治家、特に麻生太郎は恥を知れと言いたい。政局主義の民主党には相変わらず辟易していますが、こんな状態が続くのであれば、いっそのこと、とっとと解散総選挙を実施して、バカな政治家どもは与党も野党も一掃したほうがいい。

もしそれで、総選挙で選ばれた政治家もバカどもであれば、日本人は参政権を行使した責任をとらなくてはならないのですね。その責任は・・・日本発の世界恐慌という強烈ものになるでしょう。


昨年、トヨタやホンダをはじめとする製造業の経常利益が著しく減少した直接の原因は何でしょうか?

内需が減少したから?それを打開するには定額給付金だ?ホントにそう思ってる(言ってる)政治家は今すぐ議員バッジを置いて霞ヶ関からご退場願いたい。

なによりも大きな原因は円高ですよね?企業が決済レートと想定していたレート以上に、急激に円高が進んだために生じた為替差損ですよね?ホンダの社長も言ってましたよね?9月と同じ水準ならF1も辞めなかったって。

まずは、円安誘導政策、あるいは、ドルに資金が集まるような政策をすればいいんじゃないですかね?
いろいろな施策はエコノミストの皆さんが考えるとして、レートをいまより10%ドル高に誘導できれば、定額給付金など比べ物にならない経済効果を日本にもたらすことができるんじゃないですかね?
国内に2兆円バラ撒くよりか、はるかに世界的に効果があると思いますよ。


バブル崩壊後の無策な時代を「空白の10年」とよく言いますね。
今年度の第四四半期(1~3月期)が、のちに「空白の3ヶ月」と言われないために、3月決算で地の雨が降らないように、今すぐに円安誘導政策、株価浮揚政策(買取)などを「ものすごいスピード感で」実施すべきです。そのためには、どうみても今年度内の給付は困難な、定額給付金にしがみついている場合ではありません。

すでに、11~12月は空転国会で「空白の2ヶ月」を生んでしまったのですからね!!!


定額給付金はもう辞めましょう。

「最初に思いついたときと情勢が変わったので給付金は辞めます。そのかわり、韓国に負けないように、各社3月決算が良い結果に終わるよう、直近の重大な金融政策に専念します。」って言えば、国民は納得してくれますよ。日本人もそこまでバカじゃない。(はず)


日本の政策で世界経済情勢が好転し、冬の時代のモータースポーツに、スポンサーマネーと、撤退したエントラントと、待ち焦がれていたファンが戻ることを願ってやみません。
角界大麻汚染疑惑とアンチドーピング
まーねこです。

いま、前代未聞の大麻疑惑に揺れている角界。
現役力士の大麻所持による逮捕と解雇、そして幕内力士2人から大麻の陽性反応。

露鵬と白露山は、尿検査で陽性反応が出たものの、一貫してシロを主張している。私の個人的な意見としては、両者の主張が真実であって欲しいと思っている。だからこそ、B検体の結果が出るまでは静かに見守りたいと思う。

北の湖理事長の引責を問う向きもあるが、まずは、真相を究明することに専念して欲しい。

元若ノ鵬の事件は本当に衝撃だったが、ロシア出身力士つながりで、というにはあまりにも出来すぎている。
想像に耐えないが、実は角界のもっと広くに汚染が広がっていて、今回の両力士はスケープゴートにされたのか、あるいは、本当に両力士だけが大麻を吸引していたのか、もしくは、願って止まないが、疲労回復ドリンク剤のようなものが反応しただけで、本当はシロなのか・・・・真実を知りたい。

真相を究明することは急務だが、その次に、理事長も協会も理事会も、役員の進退云々を語る前に、ファンの皆さんに謝って欲しい。

ショックを受け心配しているのは、ファンも同じである。しかしながら、あまりにもファンがないがしろにされていないか?他のプロスポーツと比較しても疑問が残る。

タニマチや、懸賞を掛けるお大尽(≒カネ)には良い顔をするが、本当に大相撲を支えているのはファンの皆さんだということを忘れていないだろうか。いわゆるゴッチャン体質だ。もらうものは遠慮なくもらう、その代わりに稽古に精進しよい相撲をとる・・・・間違ってはいないが、それは、相撲がもつ古式の神事など(奉納相撲など)に通ずるものであって、ファンが支えるプロスポーツの論理ではない。

貴乃花親方が秋場所中止も示唆する発言をしているが、その方向性は間違いだ。相撲に真面目な親方らしい発言だが、ファンが望んでいるものは違うはずだ。

今一度、何を大事にすべきかということを考えて欲しい。



論点は全く違うが、ドーピングつながりとして、今期のSuperGTにおけるレース中の点滴禁止にも触れてみたい。

今年から、アンチドーピングの観点から、レース中の注射・点滴が禁止された。これは理解に苦しむとしか言いようが無い。しかしなぜ今年からなのか。今年はオリンピックイヤーだから、モータースポーツもスポーツなのだからして点滴は禁止すべきだ・・・・そんなムチャな論理が通っていないだろうか?

レース中の車内温度は、状況によっては70℃にも達すると聞く。リッターカー並みの1100kg程度の車両に500PSのエンジンを積んだとてつもないクルマで、極限のバトルをその温度の中で続けるには、相当の消耗があるのは想像に難くない。

ドライバーの命にかかわる問題だ。レーシングアクシデントは観戦する上でレースを面白くする大きな要素だが、ファンはドライバーの身体には何もアクシデントが起こらないことを望んでいる。GTAは今すぐにでも改正すべきだ。

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